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新型コロナは人工ウイルス!?政府による倒産した企業の買取計画とは

2020年4月20日報道された、エイズウイルスの権威、リュック・モンタニエ博士による「新型コロナは人工ウイルス」という発言にフランス国内の全メディアは騒然

マクロン大統領の、「中国は何かを隠している」の匂わせ発言と合わせて、フランス中はこの話題で持ち切りとなった様子。

同じくロックダウン中のアメリカでは、「フェイクウイルス」とプラカードを掲げ、新型コロナの感染者数を水増し、人工的パンデミックが引き起こされたとして、ロックダウン解除の抗議が増えています。

しかしなぜか、日本国内ではこれらの報道は一切されていません。新型コロナの感染者数が水増しされ、フェイクパンデミックだとバレたら困る理由。

それは陰謀論でも何でもなく、政府による国民からの搾取計画だというのです。

今回はこれらの内容について、まとめていきます。

新型コロナは人工ウイルスだった!?エイズウイルスの権威による爆弾発言

ノーベル賞を受賞した、エイズウイルスの権威リュック・モンタニエ博士は、「新型コロナウイルスは、中国武漢のウイルス研究所から、事故的に漏洩してしまった、人工操作されたウイルスだ」と断言

新型コロナの危険性が騒がれ出した1月には、インドの研究者が「新型コロナの構造は、自然発生ではありえない構造をしているため、人工ウイルスの可能性がある」と発表しましたが、その研究論文は何者かの圧力によって、もみ消されてしまったというのです。


インドの研究者による発表のもみ消しや、エイズを発見したウイルスの権威である博士の発言から、もはや噂では無くなってきていますね。

改めてこのパンデミックについて警告していた、ある人物による告発が、現在の世界様子をそのまま語っていることから、今改めて見ると、計画通りだと言わざる負えません。

※動画14分辺りから

アメリカの研究所が、8,914人の成人を対象に実施した調査では、3分の1が「新型コロナは人工ウイルス」と考えていると回答したことが判明。

ではなぜ、人工ウイルスだと考えるようになったのか。

回答者の48%が、新型コロナ関連のフェイクニュースを読んだことがあり、それらのウソを流すメディアへの信頼度が低下していることが、原因のようです。

新型コロナのウソがバレた!?アメリカ国内ではロックダウン解除を求めデモが勃発

新型コロナの感染拡大を防止するため、3月からロックダウンを開始した国々では、外での仕事や遊びを止め、自粛していた人々の我慢の限界が来たようで、大規模なデモ活動が開始されました。

感染者数がトップとなったアメリカで、報道されている通り、爆発的に感染者が増えているなら、身近にいる家族や友人、ご近所さんなど誰かしら感染し、その情報が伝わり危険視する国民が多いはず。

しかし、ニューヨーク市内の大きな病院を訪れても、新型コロナで入院する患者の姿は無く、勤務する医師や看護師も、勤務する病院が患者で溢れている様子は、見たことがないと証言

新型コロナが危険だと感じた国民が欲するもの。それは治療薬 = ワクチンです。

今回のフェイクニュースやパンデミックを引き起こすことで特をするのは、ワクチン開発者なんです。

ワクチンの重要性を撃ったえてきたのは、世界の大富豪であるビルゲイツ

インターネットやSNSの普及で、こうした企みを感じ取った国民から、ビルゲイツに対する批判が殺到中。

武漢のウイルス研究所やWHOへの多額の拠出をしているビルゲイツが、無関係ということは考えずらいですね。

新型コロナが情報戦争を引き起こした!日本政府による倒産した企業の買取計画とは

新型コロナが引き起こした情報戦争

「新型コロナウイルスを拡散 ⇒ ワクチン開発会社がぼろ儲け」する。

歴史を知っている人なら、この流れは「戦争を引き起こす ⇒ 武器商人が儲かる」という構造にそっくりですよね。

戦争は宗教や貧困が原因で、その国々のテロリストが引き起こしているわけでは無く、戦争によって利益を得られる国や企業が引き起こしていることは、きちんと政治や歴史を学んだ人であれば、知っていますよね。

時代が違えば、戦争の仕方も変わってくるんです。今は情報戦争の真っただ中なのです。
#Qanon

日本政府のスマートシティ計画による土地や企業の買収

では日本において、パンデミックを引き起こすことで、誰がどのように利益を得られるのか。

海外のようにロックダウンはできないものの、緊急事態制限により、自粛を強いられた企業や店舗の中には、収益が得られずに倒産するところも多い中、政府の補償対応は悲惨なもの。

自民党幹部は「これで潰れる企業は潰す」と発言していることからも、最初から救う気が無いんです。

企業が潰れることで、政府は痛くも痒くもない。むしろ利益を得られると知っているんです。

今政府が必死に取り組んでいるのが、スマートシティ計画

この計画の標的となったのが、東日本大震災で放射線汚染地域とされた福島県。政府はその土地を買い取り、スマートシティを作ろうとしているんです。

放射能が残るで危険な土地にスマートシティ?と疑問に感じるかもしれませんが、実際に放射能汚染がひどいと言われている土地には、飼い主を失った犬や猫たち、家畜や野生の動物まで元気に生活し、草木や花々は綺麗に咲いています。

放射能の残留は300年と言われていますが、1945年の原爆投下から300年も経っていないのに、広島市は都市化が進み、多くの人々が住んでいます

政府がいう危険が本当であれば、広島一帯に住む人々は、放射能汚染されていることになるはずですが。。。

未だに福島第一原発の事故処理、除染費用などで、多額の税金を投入。

そしてスマートシティ計画を着実に進めるため、福島県から避難した人々には、ひとりに毎月もれなく「10万円か12万円」が支給され、震災前の収入も「全額保証」するなどの手厚い補償付き。

これでは、避難した人は政府の言いなりですよね。

新型コロナが人工ウイルスであるように、東北大震災も人工地震だと言われています。

ここまでお読みいただいたら、もうお分かりですよね?


現代では、自然による災害はごく一部で、ほとんどが人為的に引き起こされていると言われています。

人工ウイルスや人工地震なんて、フィクションの世界だと思っていると、情報戦争に巻き込まれてしまうかもしれません。

フェイクニュースも溢れる時代ですから、受け身ではなく、常に疑問を持ち、自ら情報を探しに行くクセを付けるよう心掛けていきたいものです。